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座談会
 9月14日(土)、岸記念体育会館において「子ども(人)に寄り添い、地域に寄り添う」をテーマに座談会が開催されました。主催は公益財団法人日本体育協会で、私は日本スポーツ少年団本部長として出席しました。
 コーディネーターは赤松喜久大阪教育大学教育学部教授(日本スポーツ少年団・総合型地域クラブ連携促進実務者会議座長)で、座談会には三屋裕子日本スポーツ少年団副本部長、桑田健秀総合型地域スポーツクラブ全国協議会幹事長、松田雅彦総合型地域スポーツクラブ全国協議会常任幹事(大阪教育大学付属高等学校平野校舎教諭)。
 この座談会はスポーツ少年団と総合型地域スポーツクラブが連携・協力し、スポーツを通じた子どもの成長や、保護者の学びの場の提供、それに伴う地域の活性化等の連携方策と「子どもたちの未来」について話し合いました。
 また、子どもとともに大人が学び続けることの重要性を再認識するとともに、地域の活性化が子ども達の多様な学びの場に繋がるための支援をどのように行うか議論しました。
 この日本体育協会情報誌「Sport Japan」は通常年6回の発行で、今回は特別号として発行されます。公認スポーツ指導者やスポーツ少年団単位団等19万部の発行部数となります。
 また、子どもとともに大人が学び続けることの重要性を再認識するとともに、地域の活性化が子ども達の多様な学びの場に繋がるための支援をどのように行うか議論しました。
 総合型地域スポーツクラブは現在全国約3400のクラブが設立され、地域スポーツの振興とスポーツを愛好する世代間交流の促進や地域振興に大きな役割を果たしていますが、スポーツ少年団との交流は進んでいない状況にあります。スポーツ少年団も、現在全国約36000団体、約80万人の子供たちと約20万人の指導者を有し、スポーツを通じての子どもたちの健全育成活動を行っています。創設50周年が経過したスポーツ少年団と総合型がともに地域貢献を目指してスポーツ活動を行うことによって、よりスポーツ振興と社会貢献を進めることができると考えます。
 現在我が国の体育・スポーツを考えると、学校教育制度やオリンピックを頂点とするスポーツ制度の新たなる展開が必要です。東京オリンピック開催を契機として、機構や制度・枠組みの議論を進めるべきです。
全員で


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